經歷：
國立高雄第一科技大學應用日語系所主任(1/8/2011至31/7/2013)
私立文藻外語大学 助理教授
國立中山大學日研中心短期研究人員
日本京都大学大学院法学研究科助手
專長領域：
台·中·日近現代政經發展研究
國際政治經濟
日本語文
日本政治與社會研究（碩士班）
東方語言與文化
日本新聞導讀/評析
日文商業書信
日語句型分析
個人著作：
専書：
『東アジア地域研究―台・中・日間の外交安保関係を中心としてー』2014/11, 鴻儒堂出版。
『武士與武士道初探―定型・意涵・影響 』 2013/11,五南出版。
『冷戦後の日中台安保関係の研究―台湾海峡の帰趨を巡ってー』初版 2007/5 増補改訂版 2011/9，鴻儒堂出版。
『台湾の対日中両国の政治経済関係―その近現代の構造的変動を中心として―』2001/5，致良出版。
共著：
『辛亥革命100年と日本』(2011/9)（株）早稲田出版。
『馬英九政権の台湾と東アジア』(2008/12)（株）早稲田出版。
論文：
中日対立と東アジア共同体―バリアと必要性に焦点を当てて―（P.-）2014/7，台灣日本語言文藝研究學會，『日本言語文藝研究』第15號。
釣魚台列島（尖閣諸島）国有化後の日本対中国態勢―ソフトランディングへの試案を兼ねてー（P.67-106）2014/4～6, 国立政治大学国際関係研究センター編,『問題と研究』第43巻2号。
釣魚台列島（尖閣諸島）の帰属問題への一考察―日本の領有主張への質疑を中心としてー（P.73-135）2013/10～12,国立政治大学国際関係研究センター編,『問題と研究』第42巻4号。
「台湾海峡の安全保障と日米中関係―国民党政権の再登板を見据えて―」（P.235-254）2011/10，防衛法学会編，『防衛法研究』第35號。
「孫文と日本 ―歴史が教わったものー」（P.32-58）『辛亥革命100年と日本』所収(2011/9)（株）早稲田出版。
「台・中対立関係の変遷―平和への道を阻む要因に焦点を当てて―」（P.104-200）『馬英九政権の台湾と東アジア』所収(2008/12)（株）早稲田出版。
「新日台関係への模索ー日本に求めてー」（P.89-110）2007/10，台灣日本研究學會，『台灣日本研究』第一期。
「地域統合体制への一考察ー台・中対立の解消に向けてー」（P.49-78）2007/8，淡江大學日本語文學系，『淡江日本論叢』第15輯。
「日本の周辺事態法の成立をめぐってー国内外の反応に焦点を当ててー」（P.57-128）『冷戦後の日中台安保関係の研究―台湾海峡の帰趨を巡ってー』所収（2007/5），鴻儒堂出版。
「中台関係軟着陸への道」（P.192-215）2005/12，台灣日本語言文藝研究學會，『日本言語文藝研究』第6號。
「日台間の国際結婚-その法的処遇の変遷に焦点を当てて-」（P.81-96）2005/03，立命館大学国際地域研究所，『立命館国際地域研究』第23号。
「試論台湾関係法與日本周辺事態法交集下的台海安全」（P.189-206）2004/12，台灣日本語言文藝研究學會，『日本言語文藝研究』第5號。
「美日在兩岸態勢中之安保角色-淺析美國『台灣關係法』與日本『周邊事態法』之關連-」（P.178-234）2004/12，朝陽科技大學人文暨社會學院，『朝陽人文社會學刊』第二卷第二期。
「日米安保体制と台湾の国家安全保障-周辺事態法の適用を中心として-」（P.191-225）2004/12，京都大学人文科学研究所，『人文学報』第91号。
「周辺事態法に見る日台の安保関係」（P.24-40）2004/9，国立政治大学国際関係研究センター編,『問題と研究』第33卷12号。
「日米安保体制の成立とその変遷-冷戦後の安保再定義を中心として-」（P.95-116）2003/12，台灣日本語言文藝研究學會，『日本言語文藝研究』第4號。
「SONY是如何崛起於世界-由創業者的經營理念談起-」（P.107-134）2003/06，國立高雄第一科技大學外語學院，『應用外語學報』第一期。
「台湾の対日経済依存構造形成への-考察－戦前戦後の政治経済の変化を通して-」（P.329-410）1999/02，立命館大学国際言語文化研究所，『立命館言語文化研究』第10巻第5.6合併号。
「從國際政治經濟發展趨勢探討兩岸關係結構性變化」（P.81-96），1998/03，文藻外國語文專科學校，『文藻學報』第十二期。
「厳復と中国の近代化-伊藤博文との比較を通して-」（P.57-96）1996，立命館大学国際言語文化研究所，『立命館言語文化研究』第7巻第4号。
「中台関係の構造的変化へのアプローチー「統一・独立」をめぐるジレンマの解消に焦点をあててー」（P.77-100）1996，京都大学法学研究科，『法学論叢』第139巻第4号。
「日台高度経済成長期における国家介入（二）-輸出振興を中心として-」（P.32-53）1993/10，京都大学法学研究科，『法学論叢』第134巻第1号。
「日台高度経済成長期における国家介入（一）-輸出振興を中心として-」（P.53-82）1993/6，京都大学法学研究科，『法学論叢』第133巻第3号。